T-PIRCは、産官学研究機関が集積するつくばの立地条件を生かして、従来にない産官学のもつ知の共有・集約による協働研究の発展、産業界が得意とする社会実装に向けたシームレスな研究開発ならびにベンチャー立ち上げのためのインキュベーション機能の充実を推進することで、高機能・高付加価値植物の開発、応用化と社会実装の加速化を目指しています。センターは1センター、4部門、1研究拠点を構成することで、研究力強化と社会実装推進を目指しています。

伊豆半島の先端下田には周囲の地形や海流により多様な海洋生物が棲息しています。本センターではこうした豊富な生物環境を利用して海洋生物学および関連する分野の基礎研究及び応用研究を推進することにより、海洋生物の細胞機能、発生、多様性、行動、進化、生態、ならびに海洋環境、地球環境と生物の関わりを解明しています。また研究を行うための設備・体制を整備、管理するとともに、共同利用・共同研究や情報発信を推進することにより、学際的・総合的な海洋生物学研究と教育の発展に貢献しています。

平成29（2017）年4月に、前身である筑波大学菅平高原実験センターと農林技術センター演習林部門を融合・拡充し、新しいセンターとして設置されました。山と森林の自然環境と人間の営みとの関係を地球圏、生物圏、人間圏の観点から総合的に探求する学問分野「山岳科学」を確立し、日本と世界の山岳科学研究を先導するとともに、産官学連携により、山岳・山間地域の環境保全、防減災そして経済活性化を実現し、安心安全で元気な地域社会創生に貢献します。菅平高原実験所、八ヶ岳演習林、井川演習林、筑波実験林の管理運営を行い、フィールド教育研究の場として提供していきます。

地球環境と地球上の全生命と深く関わる微生物を対象として、基礎・応用分野をまたぐ先端研究を推進し、我々人類の微生物に対する理解を深化させ、微生物の制御と利用の新たな技術の創出を導き、地球規模の様々な課題の解決と持続可能な社会の実現を目指しています。

放射性物質の長期的な環境影響の把握を目的として、アイソトープ総合センターと陸域環境研究センターを統合し平成24年12月1日に設置されました。放射線安全管理部では、放射性物質、放射線施設、エックス線装置および核燃料物質の管理、放射線業務従事者への安全教育を、研究部（アイソトープ基盤研究部門、放射性物質環境移行部門、環境動態予測部門）では、放射性物質の測定技術の開発および環境中挙動の解析と予測を行う研究を行っています。

地中海・北アフリカ地域におけるバイオサイエンス、材料・エネルギー・環境、人文社会科学及びマネジメント・イノベーション分野の地域特異性を考慮した総合的研究の推進により、地中海・北アフリカ圏の学術研究の高度化及び新たな研究分野の創出に寄与し、関連分野の人材育成を図ることとしています。

科学の諸領域における超高速シミュレーション及び大規模データ解析等を中心とする研究、並びに超高速計算システム及び超高速ネットワーク技術の開発と情報技術の革新的な応用方法の研究を推進するとともに、これらの分野の研究に従事する研究者の利用に供するために、共同利用・共同研究施設として、平成16（2004）年4月に設置されました。本センターは、平成4（1992）年4月に設置された計算物理学研究センターを前身とし、素粒子宇宙分野と高性能計算システム分野に加えて、物質生命分野、地球生物環境分野、計算情報学分野を強化・新設したものです。

生命領域における世界トップレベルの先端的学術研究、および新たな学際的学問分野の開拓を推進すると共に、国内外の大学・研究機関等を含む産官学の連携による教育研究交流を促進します。

平成27年7月に外部資金を主たる運営経費とし、社会的要請の高い学問分野での産学官協働研究体制を構築するため開発研究センター制度が学内に構築されました。当センターは開発研究センターの第1号であり、藻類が有する高い潜在力と自然エネルギー資源を活用して、地球温暖化、化石燃料の枯渇、食料危機という世界が直面する課題の解決に資する知見・技術の提供と人材育成を行うこととしております。

プレシジョン・メディスン開発研究センターは、我が国初の1000ドルゲノム開発研究を目指したオミックス解析拠点です。同センターでは、最先端のゲノム解析システムや質量分析システムを用いて科学的証拠に基づいたがんや様々な病気の診断を行います。当センターでは予防・先制医療研究の機能を兼ね備えた人間ドック「つくば予防医学研究センター」とも連携し、国内外の最先端の研究機関と共同研究を推進しながら、個人に最適の治療や薬の選択につながる「プレシジョン・メディスン（個別化精密医療）」の基盤研究とその実現を目指します。

健康状態の改善と同時にQOLを維持・向上させる画期的なテーラーメイド・プログラムを国内外に発信することを目的としています。医療費削減は喫緊の課題となっており、国の方針も「治療から予防・改善」といったコンセプトにシフトしています。人生の最後は長期間寝たきりになることが多いという現状から脱却し、QOLを向上させることにより健康寿命が延び、尊厳を持って元気に暮らせる社会を実現する必要があります。これにより、医療費の大幅な削減につながるだけでなく、高齢者のイメージを変え、社会における人的資本・知的資本の蓄積・活用を生み出すことが期待されます。

筑波大学遺伝子実験センターは、学内共同研究を中核とする従来の研究・教育活動をさらに発展させ、平成22年4月1日より、「形質転換植物デザイン研究拠点」として、全国を対象とする共同利用・共同研究拠点活動を開始することとなりました。本研究拠点は、我が国における植物遺伝子に関する学術研究をより一層推進するため、文部科学省によりその設置が認定された共同利用・共同研究拠点の一つであり、今後、我が国における遺伝子組換え植物研究の中核機関の一つとして、全国の関連研究者コミュニティの皆様と一緒になって共同研究を推進しています。

国立大学法人筑波大学 アイソトープ環境動態研究センター（CRiED）、福島大学 環境放射能研究所（IER）、弘前大学被ばく医療総合研究所（IREM）、国立研究開発法人日本原子力研究開発機構福島研究開発部門福島環境安全センター（JAEA福島環境安全センター）、量子科学技術研究開発機構量子医学・医療部門高度被ばく医療センター福島再生支援研究部（QST福島再生支援研究部）、国立環境研究所福島支部（国環研福島支部）が、放射性物質の移行過程の研究解明とその影響を評価するとともに、福島の環境回復の様々な課題の解決に資することを目的とした機関横断的連携による「放射能環境動態・影響評価ネットワーク共同研究拠点（以下、「共同研究拠点」）」に、文部科学大臣の認定を受け、2019年4月1日から活動を開始することとなりました。本共同研究拠点では、研究施設の共同利用や共同研究を通じ、放射性物質の移行過程の解明とその影響を評価するとともに、得られた成果を国内はもとより国際社会へも発信し、福島の環境回復の様々な課題の解決に資することを目的として、共同研究を公募します。

様々な山岳域のフィールドを舞台に、生物・農学・地球科学・環境科学にまたがる山岳科学の多彩な教育を、全国の大学生・院生に公開しています。山・森・草原・里山のフィールドに分け入り、生き物に直に触れ、山の自然と人の営みを一緒に探りましょう。 山岳科学の教育を、公開実習・受託実習・研究指導の形で提供しています